あしたまにあーな

2009年1月にアメリカ・ラガーディア空港で発生したＵＳエアウェイズ機によるハドソン川不時着は記憶に新しいところです。このハドソン川への緊急着陸は「ハドソン川の奇跡」として、その後サレンバーガー機長は英雄として扱われました。この事故の原因はバードストライクだとされています。

バードストライクとは、鳥が構造物に衝突する事故のこといい、主に航空機と鳥が衝突する事例を指します。飛行機でいうと離着陸の時が発生確率が最も高くなります。それは離着陸という最も不安定な工程であることと、鳥の飛行高度である100メートル以下というふたつの要素が重なることによります。

ＵＳエアウェイズ機による事故も、離陸時にガンの大群が突如現われ、左右ふたつのエンジンに巻き込まれてしまいエンジン停止状態になってしまったのが原因ということで、まさに2つのエンジンが同時という100万分の1の確率が起こってしまったのです。巻き込まれた鳥はカナダガンという鳥で、1960年代に絶滅の危機にあったこの鳥は、今や100万羽以上にまで復活しています。

バードストライクの歴史はかなり古く、ライト兄弟がすでに鳥との衝突にあっているということから、人間が人工の翼を手に入れ、鳥の領域に足を踏み入れたときからの宿命なのです。このバードストライクに対して、日本ではどのような取り組みが行われているのでしょうか。3つの空港についてその取り組みを紹介します。

◆有明佐賀空港
この空港は国内でバードストライク発生確率が最も大きいとされています。その原因は有明海にあります。有明海に広がる干潟は野鳥にとって格好のエサ場となり、ハマシギ、ダイシャクシギなどの野鳥が住み着いています。

バードストライクを発生させないための国際的に共通的な取り組みは、空港内に鳥を寄せ付けないようにすることだそうです。それに習って有明さが空港では電子爆音機やガス爆音機を使うと共に、1日12回程度空港付近で車のクラクションを鳴らしています。この地道な方法によって今まで事故は起こっていうのですから、利用者としても感謝すべき努力といえると思います。

◆中部国際空港
この空港には、2007年に1万羽以上ものウミネコが住み着いてしまい、空港を占拠してしまいました。原因は空港の環境対策として取り入れた空港付近の海の底に植えられた海藻によって多くの魚が集まり、その結果として鳥も増えたことにあったのです。

鳥は滑走路にもくるようになり、そのために一時飛行機の運行がマヒする事態にまで発展してしまいます。空港関係者は酢酸をまいたりして様々な対策を打ちますが効果は数日だけ。そこで環境コンサルタントの橘敏雄さんにアドバイスを求めます。橘さんは30年以上バードストライク対策を行ってきたエキスパートなんですが、彼によると中部国際空港のウミネコは完全に安心しきっているとのこと。

これを撃退するために利用したのが、デストレスコール（ウミネコの悲鳴音）が入ったカセットテープです。ウミネコの、仲間の悲鳴が聞こえると集まってくる習性を利用し、集まったところで空砲を撃ち込みここが危険であることをウミネコに知らせるのです。この結果、突然ウミネコは出現しなくなりました。素晴らしい効果です。橘さんによると、鳥との真剣勝負が大切だといい、その勝負は今も続いています。

◆羽田空港
2010年10月に開港予定で現在建設中のD滑走路対策が進められています。橘さんによると、多摩川河口干潟にはスズガモやヒドリガモといった野鳥が生息しており、、夜間活動する鳥が多く衝突する危険性が高まるといいます。この危険に対処するために、JALフライトシミュレータでもバードストライクを想定した訓練が年間3回行われています。

鳥たちに罪はありません。大切なことは命を落としてしまった鳥から、人間が何かを学び少しでも犠牲になる鳥を減らすことにあります。バードストライクは、飛行機相手だけでなく、ビルの窓ガラスに激突する鳥や風力発電のプロペラにかかる鳥もいます。これらに対して、ガラスの角度を30度傾けたり、特殊に加工したプロペラを採用したりしながら試行錯誤が必死に行われています。

空は誰のために？

そんな命題を背負いながら、人間と鳥が共に生きる道を模索する試みはまだまだこれからも続きます。

【参考】素敵な宇宙船地球号　2009年5月3日

生まれ変わる首都圏の空港 (2009/03) 杉浦 一機 商品詳細を見る

観光シーズンが到来し、自然の中へと足を踏み入れる機会も増える頃になりました。自然の中ではいつも住んでいる場所とは生活が大きく異なるので、同じような生活を送ることが当然できません。その中でどうしても行かなければならないのがトイレです。山小屋などで誰もがトイレを利用すると思います。

山小屋でのし尿処理方式には、大きく浸透方式、埋め立て式、放流式の3種類があるとされています。その他ヘリコプターでの山麓への搬出方式がありますが、現在は地下浸透方式が主流だとされています。しかし、多くの自然観光地でトイレのし尿処理が追いつかずに水質汚染など自然へ悪影響を及ぼしてしまう問題が次々と持ち上がっています。その処理費用も寄付金なども足しにしながら賄っているのですが、十分に賄えているとはいえない状況にあります。

この問題に対して各地で様々な取り組みが始まっています。屋久島では、試験的に登山客に対して有料で携帯トイレを配布し、下山時に回収する施策を開始しました。すでに南アルプスなど他の地域でも開始している動きではありますが、近年登山者が激増している屋久島でもこの動きを通じて屋久島の自然を守ろうとしているのです。

登山口などで、あらかじめ携帯トイレを数個購入することを登山者に科すことによって、利用は促進されると思います。後は登山者のモラルに任せる部分は大きいのですが、現在の危機的な状況をうまく伝えることによって、理解を得ることができるでしょう。

その他の地域では太陽光発電や風力発電を利用したし尿処理施設の建設も行われており、各地で本格的な対応が始まっています。これらの活動の中で成功したものを順次取り入れることによって、自然と共生できる環境が整っていくことを願ってやみません。環境問題はとかく最後に考慮されがちですが、環境が破壊されてしまっては山小屋にとっても観光客にとっても大きな打撃となってしまいます。そうなってからでは遅いことのです。そのためにも登山時に協力を惜しまないことが自分たちにできる身近な第一歩だと思います。

【参考】
・長野県町村会　http://machimura-nagano.jp/blog/kiso_machi/2007/10/post_4.php
・日本経済新聞　2009年4月30日

どこでも使える携帯トイレ!!災害時・レジャー時等に備えて!プルプルエコパック 20個入

温室効果ガスの削減については、世界的リーダーの一人として取り組んできた問題です。気候変動枠組条約の目的を達成するために、京都で開かれた第3回締約国会議にて採択された京都議定書は1997年のこと。それから10年以上が経過した今、日本は少々困った状況になっているのです。その気づきを与えてくれたのが、とあるニュースの出来事でした。

環境省が2007年度の温室効果ガス排出量（確定値）は約13億7400万トンで、前年度比で約2.4％増えたと発表したのです。京都議定書の基準年となる1990年に比べて約9％も増加しており、削減分に繰り入れることができる森林によるガス吸収量などを考慮しても、京都議定書の日本の削減目標を達成するには、08-12年度の平均排出量を07年度より約9.6％減らす必要があるとのこと。

増加してしまった要因として、以下が挙げられています。
・エアコンや業務用冷凍機器に冷媒として使われているガスが当初考えられていたよりも多く大気中に漏れていることがわかったこと
・新潟県中越沖地震以降に東京電力柏崎刈羽原発の運転停止や渇水による水力発電電力量の減少などでCO2排出量の多い火力発電電力量が大幅に増えたこと

要因はともかく、9.6％削減するというのは本当に実現することができるのでしょうか。普段から市民レベルで買い物袋をエコバックにしているとか、水の使いすぎをしないようにする、なるべく電車を使うようにする等の努力を行っていますが、それでもこのような結果になっているのです。

最悪のケースとして、この9.6％分である約1億3,000万トンを全て他の国から排出権として購入するとどのくらいの金額になるか試算してみました。EEX(European Energy Exchange)の2009年度における先物価格（Second Period European Carbon Futures）を参考にすると、14.15ユーロ/トンとなっています。日本円で換算すると、1,853円/トンとなります。つまり1億3,000万トンの金額は、2,396億円にものぼる計算になります。

この金額を見ると愕然としてしまいます。もちろんこれからの努力によって金額は下がるでしょうし、取引単価も下がるかもしれません。しかし、最悪のシナリオを考えた場合確実に数年後にはこの現実がやってくるのです。

この額を支払うのは他でもない我々なのです。国民一人あたり約1,900円の負担になります。これを単純に支払うのがベストなのでしょうか。少なくとも自分にはそうは思えません。もっと劇的に温室効果ガスを減らすための施策を国が主導となって行うべきだと思います。

世の中には数多くの温室効果ガスを低減させる施策があります。太陽光発電、電力消費を抑えた電球、リサイクルの推進、ハイブリッドカーの導入など数え上げればきりがありません。しかしこれらの商品は既存のものと比較して高額であるものが多く、消費者にとって多くの出費が伴うことから、一部の人が導入するに留まっています。

国は将来支払うべき金額を排出権として出費するのではなく、このような施策に対して支援する形でもっと積極的に多くの補助をすべきだと思います。通常のものよりも安いくらいまで補助することができれば、消費者も必ず導入します。それが結果的に関心を高める結果にもつながり、社会全体の義務として認知されていくのではないでしょうか。

【参考】
・毎日jp　http://mainichi.jp/life/ecology/news/20090501ddm008020057000c.html
・EEX　http://www.eex.com/en/

環境に優しいCO2削減に貢献します。人気シリーズです！”環境に優しい”携帯箸「らぶ・あーすMy…