あしたまにあーな

自然界に存在するもので、見ることができないものといえば空気だと思います。その空気に流れができ、それが風となって吹いているわけですが、その風の影響を読むことが勝負の分かれ目になる競技は数多く存在します。野球、ゴルフ、ヨット、スキーのジャンプ、サッカー、陸上競技など数え上げればきりがないくらいで、それらの競技者は経験の中で風を読んで、それによって次の行動を決定しています。

観戦する方からすると、見えない風を見ながら観戦することができたらどんなに面白くなるだろう、そう考えたのかは分かりませんが、風の向きや強さをテレビの画面上にリアルタイムに表示する仕組みをNHK放送技術研究所が開発しました。この「風カメラ」なんですが、実際にゴルフの大会やスキージャンプの大会で利用され始めています。

風の方向を矢印で、強さを色で表現していて、画面上に重ねる形で表示されます。開発当初は風の観測に20秒かかっていたものが、今では3秒程度とかなりリアルタイムになっているとのこと。矢印は常時表示するのではなく、解説の時など必要なときのみ表示することで画面の見にくさを最低限にする工夫も利用時にはされています。

この先、上記に挙げたようなその他のスポーツにおいても、あたかも視聴者が風を読んでいるかのような映像を見ることができれば、それに対して競技者がどのように判断して行動したかを考えながら見ることができるので、テレビの楽しさはもっともっと増すのではないでしょうか。

今後は、さらにその他の見ることができないもの、見にくいものを可視化して欲しいと思います。例えば、水の流れや音の強さなどが挙げられるでしょう。水はカヌーなどの競技にも利用できるでしょうし、音は様々な解説の際にどのくらいの音量があるのかを利用することもできると思います。このように見える化することで現場にいるような臨場感が高まるといいですね。

【参考】産経ニュース
http://sankei.jp.msn.com/life/trend/090623/trd0906231053004-n1.htm

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総務省の発表によると、2008年における1世帯あたりの平均貯蓄残高は1680万円だったそうです。単身世帯はこの集計から除かれているのですが、この数値を見て違和感を感じた人もいるのではないでしょうか。

1680万円持っていて平均値ということなので、安易に考えてしまうとこれ以下の人は平均以下ということになってしまいます。ところがここに数字のマジックが隠されているのです。この発表には続きがあって、1680万円を下回る世帯は全体の67.6％にものぼり、世帯主が60歳以上の世帯については、約3分の1が貯蓄額2500万円以上であったといいます。

現役で働く世代だけで考えてみると、実はこの1680万円という平均は”平均値”ではないのです。60歳以上になると定年によって退職金を受け取り、子育ても一段落し、中には住宅ローンについても余裕が生まれる人も多く出てきます。このことから大幅な支出が少なくなる関係上貯蓄は増えがちになり、この中から今後の生活を捻出していくのです。

また、有名な2:8の法則というものがあり、貯蓄を億単位で持っている人もなかには存在し、そのような人が一人集計結果にいることで全体の平均値を大幅に押し上げる傾向があります。例えば以下の数値を見てみます。

100、200、300、500、500、600、600、1000、3000、10000　（いずれも万円）

少々大げさではありますが、数百万円が並んでいるなかで3000万円、1億円の貯蓄額がある人がそれぞれ1名いるだけで、1680万円という平均値を作り出すことができます。しかしこの平均を超えているのは2名だけです。実際には1億円以上の貯蓄を持っている人はもっとたくさんいて、中には数百億円という莫大な貯蓄を持っている人もいるのです。

自分たちは、このような平均貯蓄額について一喜一憂するのではなく、あくまでどのような傾向にあるのかを見る指標値として観察するのが正しい付き合い方なのだと思います。

【参考】J-CASTニュース
http://www.j-cast.com/2009/06/17043390.html

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貸金業法が2010年6月までに全面施行されるのですが、きっとこのことを認識している人は少ないのではないでしょうか。日本貸金業協会の調べによると現在借り入れがある利用者の約8割の人がこの改正法の中にある重要な内容を知らないことが分かったそうです。

その重要な内容とは「総量規制」とよばれるものです。以下に金融庁が提示している総量規制に関する内容を抜粋します。

＜金融庁Webページより＞
貸金業者に借り手の返済能力の調査を義務づける（個人が借り手の場合には、指定信用情報機関の信用情報の使用を義務づけ）
? 自社からの借入残高が50 万円超となる貸付け、又は、
? 総借入残高が100 万円超となる貸付け
の場合には、年収等の資料の取得を義務づける
※調査の結果、総借入残高が年収の3 分の1 を超える貸付けなど、返済能力を超えた
貸付けを禁止する
※住宅ローンは対象外

つまり、年収の3分の1までの金額しか消費者金融やクレジットローンで借りることができなくなってしまうのです。仮に年収300万円の人であれば、100万円までしか借りられません。現在これ以上の金額を借りている人は、これ以上の融資を受けることができないので生活そのものを切り詰めるか、別に収入の道を探す必要が出てきます。

この改正法には二面性があります。一つは借りすぎを法律が守ってくれるので、自分がこれ以上返済不能という泥沼にはまらずに住むというセーフティーネットの役割。もう一つは、きちんと返済している利用者に対する生活手段の断絶が挙げられます。前者の観点から見ると法律が正しく自分たちの生活を守ってくれる味方である一方で、後者の観点から見るとこの改正案は今後の生活に著しく支障を来すことになるものでしょう。

3分の1を超えても、借り手の返済能力が定型的に認められ健全な資金ニーズと認められる場合、高額医療が求められる場合など例外的に借入れを認めるものもあるということから、今後後者のような健全な利用者を確実に守るための考慮をして欲しいと思います。

景気の悪化が叫ばれる中、このような大切な法律の認知度が低いのは今後確実に混乱を招くことにつながります。少し時間がある今こそ、金融庁を始め業者もこの事実を広く利用者に周知していく必要があるのではないでしょうか。

【参考】
・金融庁　http://www.fsa.go.jp/policy/kashikin/index.html
・日本経済新聞　2009年6月8日

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