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壁に塗るだけで太陽電池に

2011年7月 22日 By: rainbow Category: 環境問題 No Comments →

今や、エコエネルギーの代表格として世の中の注目を一手に浴びているのが太陽光発電。家庭に取り付けることによって、助成金などを利用することによって約10年程度で元を取ることができるという世帯もあり、普及期に入ろうとしています。発電状況を見ることができることから、達成感があるというのもうれしいところだと思います。

そんな太陽光パネルですが、このたび三菱化学が「塗るだけで太陽電池」になるという画期的な物質の実用化にめどを立てたといいます。これによって、今まで平面であるがゆえ置くことができなかった場所にも「塗る」だけで発電することができるようになるといいます。2013年の春頃に世の中に量産型として登場できるよう準備がすすめられているそうです。

これまでも、世界中で開発が行われてきたのですが、一番の課題がエネルギー変換効率でした。原材料のエネルギーから電気に変換することができる割合は、実用化されているもので以下の通りだといわれています。

・ 通常の太陽光発電: 約15%から20%
・ 火力発電: 石油燃焼熱の約35%から40%
・ 風力発電: 風の運動エネルギーの最大30%から40%
・ 原子力発電: 33%

これを見てもわかるように、元々あるエネルギーのうち3分の1程度のエネルギーのみを使用しており、残りの3分の2は使用できていないことがわかります。この割合を上げるために現在様々な機関で研究が続けられているのです。

今回、塗るだけで太陽電池になる物質の変換効率が10.1%と世界で始めて10%超えに成功し実用化にめどが付いたといいます。現在太陽パネルに使用されている結晶シリコン系の約15%から20%の変換効率には及ばないものの、薄型として市販される一部の太陽電池のレベルには追いついた形となります。

この物質をこれまで設置できなかった煙突や高速道路の屋根など丸みがある物のほか、衣服など曲がる素材にも使うことができるといいます。また、厚さも1ミリ以下となり既存製品よりも圧倒的な薄さと軽さを実現していることから、これまで場所の制約によって導入できなかった場所にも利用が進み、発電量が飛躍的に伸びることが期待されています。

現在、太陽光発電の課題は広い場所に敷き詰めたとしても、火力発電や原子力発電と比較して一般家庭をまかなうだけでの十分な発電ができないことが挙げられています。

このような専用の敷地という考え方だけでなく今回の「既存の場所に塗る」という方法を用いることによって、有効活用することができることから設置する側として大きな負担なく最大限の効果をもたらすことができるのではないかと思います。実用化までにエネルギー効率がもっと上げられれば、太陽光発電が他の発電手段よりも優位になる日も近いかもしれません。

【参考】asahi.com http://www.asahi.com/business/update/0719/TKY201107190319.html

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太陽光電力の買取費用で負担増?!

2009年6月 06日 By: rainbow Category: 環境問題 1 Comment →

国や自治体からの補助金のおかげもあって、太陽光パネルを導入し発電する家庭が徐々に増えつつあります。太陽光発電システムを導入すると約180万円ほどするのですが、このうち国や自治体の補助金が約60万円ほどになり、残り120万円を電力会社へ電力を売ったり、自分のところで消費する分に充てたりして節約することにより、元をとっていくことになります。

これ自身は、非常にすばらしい施策であり金銭的余裕がある家庭は是非導入すべきだと思いますが、ここにきて少し雲行きの怪しい施策が経済産業省によって始まろうとしています。それは、家庭などが太陽光パネルで発電した電力を現在の2倍の単価で買い取らせようとするものです。これまで電力会社は家庭から1キロワットあたり24円程度で買い取っていたものを2倍にする方向で検討しているというのです。

これだけ聞くと、今まで以上に太陽光発電システムを導入しようとする家庭が増えてクリーンエネルギーの推進につながるし、すでに導入している人にとっては吉報だと思います。

ところが、この施策によって負担増になった電力会社がさらにその負担を求めるのは利用者です。標準的な世帯で月に数十円電力料金が上がるというのです。この施策に関して疑問を感じてしまうのはこの点にあります。始めにも申し上げたようにこの太陽光発電システムの初期導入費用は補助金はありつつも約180万円します。さらにある程度の効果を得るためにはそれなりの大きさのパネルが必要となるでしょう。全ての家庭でそのようなパネルを設置できるとは限りません。

この負担増を環境対策として協力すべきだとする考え方もあるでしょうが、このままでは納得しない人もいるでしょう。全ての人が参加することができるような仕組みを作ることによって誰もが恩恵を得ることができることが、環境問題への関心を高める最良の策なのではないでしょうか。

2009年中にこの施策を始めたいと経済産業省はいいますが、環境対策と市民の考え方の狭間になったとき、この施策の納得感、効果を最大化する方式を限られた中で検討すべきだと思います。

【参考】日本経済新聞 2009年6月6日


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