あしたまにあーな

ゴールドマン・サックスによると、原油価格が今後半年から2年の間に、1バレル=150?200ドルに達する可能性があるとの見通しを示しました。

これだけ聞くとなんだかやばいと言うことは分かりますが、あんまりぴんと来ませんよね。そこで原油について少し調べてみたいと思います。

■バレルって？
まずどのくらいの量なのかを知らないと、これが高いのか安いのか全然判断が付きません。1バレルとは158.987295リットル。細かいんですが、これは初期に取引していた際に1タルで量っていました。このタルをバレルといっていたことから、このタルの大きさがそのまま原油の単位になりました。
　
■ブランドは？
200ドルと言っている原油は実は、日本はほとんど輸入していません。日本の最大の輸入先はサウジアラビアでOPECという機関で定められた価格で購入しています。

ではこの200ドルと言っている原油は何でしょうか。これは、ウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）の略で、西テキサス地方で産出される硫黄分が少なくガソリンを多く取り出せる高品質な原油のことを指します。世界シェアは0.4%といいます。こんなに少ないの？って驚くと思いますが、歴史が古く全体を示す指標として確固たる地位があるため世界的にも使われているようです。

以下に現在の原油価格を示します。（1バレル当たり）
WTI：121ドル
OPEC:　111ドル

10ドル程度OPECが安いことが分かります。

■石油価格は？
現在のガソリン価格は1リットルあたり164円程度だと思います。このうち税金は、原油関税、石油税、石油ガス税、ガソリン税、軽油引取税、航空燃料税、消費税の7種類もあり、約64円になります。

原油自体の価格は、1ドルのレートが102円くらいなので、1バレル=111ﾄﾞﾙ×102円=11322円になります。つまり、1リットルに直すと、11322円/159リットル=71円になります。

つまり、原価が71円でそこに税金が64円つくので、残りの29円が中間の利益や精製費用等の費用になります。

以下、まとめます。
（石油の価格）
・原価：　71円
・税金：　64円
・諸費用/利益：　29円

費用は、結構かかることが想定されるので、最終的なガソリンスタンドである小売り業者の利益は雀の涙ということが容易に想像できます。

これが1バレル200ドルになると、税金や諸費用があまり変わらないと仮定して、最終的なガソリン価格は、
・原油：　128円
・税金：　67円
・諸費用/利益：　29円
以上から、1リットル=224円となります。

実に80円もの値上がりになってしまいますね。1回の給油で50リットルは入れるので、毎回1万円を超える出費になってしまいます。

よく車を使わずに公共機関を使いましょうと言っていますが、都市部で電車やバスが少し待てば来るような所に住んでいればいいのですが、そのような場所は日本でも決して多くはありません。やっぱり車は生活必需品なんですよね。なんで乗る機会を減らすことは厳しいと思います。

であれば、原油を使わない燃料が必須になってきます。バイオ燃料ではない工業製品として作り出せる燃料の開発が求められているのではないでしょうか。

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暫定税率が、5月には復活するのではないかと今騒がれていて、この休み中も多くのドライバーの駆け込み需要でガソリンスタンドはにぎわっています。

最大で30円以上高くなってしまうというのですから、今すぐに使わなくて買いだめしたい気持ちはすごくよく分かります。現に、あるガソリンスタンドでは10リットル程度の少量給油がほとんどだったそうです。

でも、ガソリンを車以外の「容器」に入れて持ち出すことは消防法で禁止されていて、立派な犯罪になってしまいます。

犯罪になるだけでなく、ガソリンは気化しやすく、静電気などでも引火する可能性があります。出火すると爆発的に延焼する可能性があり、実際、神戸の方ではガソリンを金属製の容器に入れている最中に引火した事故も発生していることから、改めて危険性を把握しておきたいですね。

ガソリンの暫定税率がなくなった今、約25円ほど安くなったガソリンは不安定ながらもその恩恵を多くの人が享受できています。この先再度税率が設定される可能性を残していますが、ガソリンが安くなるとその輸送費が安くなるため、多くの製品の値上げに歯止めをかけられるという利点も持っています。

そんな中、４月１７日以降に車検の更新を迎える自動車の重量税が安くなる可能性が出てきました。

ガソリン税の暫定税率失効に続き、「重量税」の暫定税率も４月３０日で期限切れになるのです。前回のように国会の場でドタバタと合意ができず、租税特別措置法改正案が衆院での再可決をしなければ、５月１日から重量税の暫定税率も失効するのです。

重量税は車検の時に払う税金で、業者に車検を頼むと整備後に車検証代わりの「保安基準適合証」が発行されます。１７日以降に車検が切れる車で、５月１日以降、暫定税率が失効してから適合証を提出するよう業者に頼めば税額が安くなるというのです。

暫定税率が失効すると、自家用車０．５トン当たり年６３００円の重量税は２５００円と半額以下になるのです。車検を考えている人は一度最寄りの整備工場などに問い合わせてみるといいかもしれません。

ガソリンと同様、不安定な値下げになるので心地よくはないのですが、我々庶民から考えると安くなるのはすごく嬉しいことですよね。

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